勤務地での医療機関受診
言葉や習慣の異なる海外で医療機関を受診するのに不安を感じる方も多いと思います。
特に途上国の場合は、医療を受けたがらない傾向にあるようです。その結果、悪性腫瘍の発見遅れや生活習慣病の悪化による心筋梗塞などを併発するケースも発生しています。病院への受診は個人の責任という考え方は、医療事情の違う海外においては危険であり、海外の医療機関を受診しやすい環境を作ることが大切です。
とは言え、海外では健康診断や予防接種は誰も勧めてくれません。病院に行くと医療保険の手続きも自分で行なう必要があります。従って、自分の健康は自分で管理するという自覚をもつことも大切です。
1.医療システムを理解する
まず始めに知っておくべきことは、日本と海外の医療制度 Medical Service は大きく違いという点です。日本では、病気になったら病院や近くのクリニックに行って受診しますが、海外では、まず家庭医 Family doctorを受診します。
日本の医療システムは海外から見ると特殊です。例えば、海外では救急車は有料です。病院間や医師間に医療費にも差があり、薬は院外処方が一般的で、会計も診療費・検査費用・病院の施設使用料が別々で請求され、かかりつけ医の紹介がないと専門医を簡単に受診できなかったりします。こうした環境や医療制度の違いを赴任前のセミナーなどに取り入れ、不安な要因を減らすことも大切です。
2.ホーム・ドクターを決める
日本では患者さんが病院の専門外来を直接受診することができますが、海外では、最初に家庭医（ホーム・ドクター）に相談する制度になっているのが通常です。
ホーム・ドクター（またはファミリー・ドクター）は、日本でいう「かかりつけのお医者さん」のことで、アメリカではプライマリー・ドクター(Primary doctor)とかプライマリー・フィジシャン(Primary physician)と呼ばれます。「主治医」の意味です。
医療を受ける場合は、まずこのホーム・ドクターに相談します。専門医による診察が必要な場合はホーム・ドクターが紹介し、入院・手術が必要な場合もホーム・ドクターが契約している病院に入院手続きを取ってくれます。医師はクリニックを持ちながら病院のメンバーであることが多く、病院の施設設備を使用して自ら手術や治療を行うこともあります。
自分の加入している保険が適用できるドクターかどうかを保険会社に問い合わせると近所の数人の医師を紹介してもらうことが出来ますし、電話帳のイエローページで診療所を選び、保険が適用するかを聞いてもよいでしょう。
医師の選択には、一般の評判や口コミも参考になりますが、通院に便利か、患者の訴えをよく聞いてくれるか、説明は充分かなどを判断のポイントとして、医師の専門を知り、家族構成(妊婦や小児がいる、慢性疾患を持っている等）を考えた上で、会社内や地域の評判など周りの人の情報も参考にして決めるとよいでしょう。
3.クローズド・システム（Closed System）とオープン・システム（Open System）
患者さんが病院に行く場合、日本では外来の担当医が入院の必要があるか否かを判断し、入院することになればその病院で入院します。また、入院中の主治医もその病院の勤務医から決められてしまい、患者さんが自分で主治医を選ぶことはできません。つまり、外部の医師に対して開かれていない（＝「クローズ」している）のが日本の医療システムです。
これに対し、海外の多くの医療制度は病院が外部の医師に対して開かれている「オープン・システム」で成り立っています。病気になったらまず自分のホーム・ドクターに相談します。必要な場合はホーム・ドクターが専門医を紹介し、入院・手術が必要な場合もホーム・ドクターが契約している病院に入院手続きを取ってくれます。ホーム・ドクターは毎日、自分のオフィスから病院へ診察に行きます。
そしてこのオープン・システムのため、患者さんはそれぞれの医師、各検査施設、病院、薬局などへ別々に支払いをすることになります（請求書が別々に送られてきます）。
4.医療レベルについて
途上国で医療を受ける際に不安とされる要因の中に、医療レベルがあります。経済状態や衛生状態が悪いと医療レベルも低いのではと思われがちですが、貧富の差が大きい途上国では、欧米へ教育を受けた医師が意外と多くおり、富裕層や外国人向けの医療技術のレベルは低くはありません。
病院に受診する際のポイント
- 日本人が多く利用している
- 医師がどこで教育を受けたか
- 薬は先進国のものを使用しているか
- 欧米人が利用しているかなどの情報も加味して判断しましょう。
5.医療保険に加入する
日本では健康保険への加入が義務づけられており、保険料は給与から天引きされるため、医療費の負担は僅かですみますが、海外で医療機関を受診する場合、原則として全額自己負担です。最近では病院と保険会社が契約していると、キャッシュレスで受診できる病院も少なくありませんので、上手に活用するとよいでしょう。
通常は、医療費の負担を軽減するために、医療保険に加入し、定期的に保険料を納めます。海外で医療にかかると健康保険（日本）、現地の保険、旅行保険などで支払われますので、最終的な自己負担額がどのくらいになるのかを知っておくと受診もしやすくなるでしょう。また、後で保険会社に払い戻しを請求する手続きも必要となりますので、医療費の領収書は保管しておきます。
6.健康管理ファイルを作る
赴任前の健康診断の結果をファイルに保管しておくとよいでしょう。海外で検査を受けると、検査結果は患者さんに渡されるのが普通ですので、こういった検査記録を１つのファイルにまとめておくと医師に相談する際に便利です。
7.怪我や急病に備える
怪我や急病の場合でも、まずはホーム・ドクターに連絡するのが原則です。ホーム・ドクターの紹介で病院を受診すると手続きが円滑に行なわれます。電話のそばにホーム・ドクターと救急時の連絡先を書き留めておくとよいでしょう。途上国では公営の救急車を呼ぶと公立病院に運ばれる場合がありますので、お勧めできません。ただし、脳梗塞など一刻を争う緊急の場合は第一に救急車を呼ぶことを覚えておきましょう。
8.連絡先情報
緊急時のために、ご自分の連絡先が相手側にわかるように、英文もしくは現地語で下記の内容が記載されたカードを用意するといいでしょう。
- 渡航地の日本大使館、領事館
- 現地在住の友人や日本在住の家族がいる場合は、その住所と電話番号
- 日本のかかりつけ医、かかっている病院
9.日本から定期的なフォローアップ
治療継続が必要にもかかわらず、赴任後治療を中断するケースはしばしば見受けられます。治療継続が条件の勤務者に対しては、健康管理スタッフから定期的に連絡を入れるようにしましょう。普段の食生活・運動習慣・血圧や体重管理・通院状況・薬の名前・検査結果などを確認し、現地医師からの説明に対して解説してあげると、通院もよりスムーズになるでしょう。
